ネットが普及した今日、.com（ドットコム）という言葉を聞いたことがない人の方が少ないのではないでしょうか。
しかし、.comが何の略だか知っている人は意外と少ないと思います。
今回は、お馴染みの.comをはじめ、一般的に普及しているドメイン名がどういう意味なのかご紹介します。
実際にサイトを立ち上げる際、どのドメインにするべきか悩んでいる人も、ぜひ参考にしてみてください。
.com
まずはお馴染み.comです。
companyだと思っていた時期が私にもありましたが、正しくはcommercial（コマーシャル）の略です。
コマーシャルと聞くと、CMのイメージがあるので宣伝・広告、という意味のようにも思えますが、commercialの意味は「商業」となります。
つまり、商用利用でのサイトに使用されるドメインです。
元々、アメリカの一般企業向けに登録されたドメインですが、現在は日本にも一般的に使用されるようになりました。
日本の場合、企業のコーポレートサイトでは、後述のco.jpが一般的ですが、.comはそのサイトだけで事業が成り立つ時に使われることが多いです。
代表的な例をあげると、ドットコムのイメージも強い、バイトルやDMM.com等があります。
どちらも実店舗を有さず、オンライン上だけで事業が成り立つものとなります。
co.jp
一般的な企業のコーポレートサイト等でよく使われるドメインです。
ドメインがドットで区切られている場合、二つの意味が組み合わせてあります。
先頭の「co」が前述の.comに当たる部分です。これをトップレベルドメインと呼びます。
次の「jp」はセカンドレベルドメインと呼び、日本国内に住所を持つ企業であることを表しています。
コーポレートサイトでよく使われるドメインのため、.comの意味を知った上で、こっちがcompanyだろう！と思いがちですが、co.jpのcoは.comの略で、さらに.comはcommercialの略ですので、覚えておきましょう。
このドメインを取得するには、会社が日本で登記されている必要があります。
逆に言うと、日本の企業ではなくても、日本で登記されていれば、海外の企業でも取得することが可能です。
.jpを含むその他のドメイン
co.jp以外にも、jpがセカンドレベルドメインになっているドメインを普段見かける機会があるかと思いますので、いくつかご紹介します。
ドメインだけではあまりピンとこないものもあると思いますので、どのような組織・団体がドメインの対象になるのか、も合わせてご説明しております。
or.jp
財団法人や医療法人のサイト等で見かけるドメインです。
organization（組織）という意味のトップレベルドメインとなります。
企業ではない組織・団体に使用されるドメインです。
このドメインは、財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、独立行政法人、特殊法人（特殊会社を除く）、農業協同組合、生活協同組合、企業組合、その他 AC.JP、CO.JP、ED.JP、GO.JP、地方公共団体ドメイン名のいずれにも該当しない日本に登記された法人が対象となります。
ne.jp
ネットワークサービスを提供するサイトで見かけるドメインです。
これはそのまま、network（ネットワーク）というトップレベルドメインとなります。
一般的には、インターネットのプロバイダやレンタルサーバーのサイト等で見かける機会が多いかと思います。
このドメインは、日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービスが対象となります。
ed.jp
小学校・中学校・高校等のサイトで見かけるドメインです。
education（教育）という意味のトップレベルドメインとなります。
このドメインは、日本国内に所在する教育機関のうち、保育所、幼稚園、認定こども園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、盲学校、聾学校、養護学校、および、18歳未満の教育・保育を行う機関として法律上の規定があるか国や自治体による認可や認定を受けた機関が対象となります。
ポイントは18歳未満の教育である、という部分ですね。
18歳以上の大学等は次のac.jpが該当します。
ac.jp
大学等の教育機関のサイトで見かけるドメインです。
基本的には大学のサイトで使われることの多いドメインです。
このドメインは、日本国内に所在する教育機関のうち、前述のed.jpドメインの登録資格に該当する学校(小中高校など)以外が対象で、大学、短期大学、大学校、短期大学校、高等専門学校、専門学校、大学共同利用機関、学位授与機構、障害者職業能力開発校、職業能力開発促進センター、職業能力開発大学校、職業能力開発短期大学校などが対象となります。
難しい書き方をしていますが、要は
- 18歳未満の教育機関はed.jp
- 18歳以上の教育機関はac.jp
という認識で問題ないかと思います。
go.jp
日本政府に関するサイトに使われるドメインです。
法務省や内閣府のサイト等で使われているドメインです。
このドメインは日本国の政府機関、各省庁所轄研究所や、独立行政法人、特殊法人（特殊会社を除く）が対象となります。
最後に
普段よく見る汎用的なドメインは以上となります。
膨大な数のドメイン名が存在しますので、紹介しきれていないものも多数存在しています。
このドメインってどういう意味なんだろう？というものがありましたが、お声かけいただければこの記事に追記してご紹介させていただきますので、お問い合わせくださいませ。
